訪問看護をするなら必ず知っておきたい介護保険制度

  訪問看護師として転職を考えた?

看護師200人アンケート(当社調べ)

現在、日本国内では「訪問看護」を利用する人の7〜8割の人が介護保険を利用して訪問看護サービスを利用しています。7〜8割というのも、残りの2〜3割の人に関しては医療保険を利用しての訪問看護を受けていることになります。


この違いは「どの疾病に掛かっているか」ということで分けられることが多く、訪問看護のサービスの内容に関しては、ほとんど変わりの無いものとなります。もちろん、疾病に掛かっている方は、専用の看護が必要になるケースもありますので、訪問看護師だけではなく、医師のサポートも必要なケースが必ずあります。

 

一般的に、介護保険での訪問看護が利用できるケースというのは以下の2通りになります。

・65歳以上で、要介護、要支援を認定された方。

・40歳〜65歳未満の方で、厚生労働省が指定した16の特定疾病に該当し、要介護、要支援が必要だと認定された方
そのために、40歳未満の方に関しては訪問看護を受ける際に介護保険での利用ができなくなっています。もちろん、疾病的に看護が必要で、訪問看護を利用される場合には、「医療保険」での利用となるのが一般的です。

 

そして、上記で記載した「16の特定疾病」というのは、以下の疾病となります。

・初老期の認知症

・脳血管疾患

・筋萎縮性側索硬化症

・パーキンソン病関連疾患

・脊髄小脳変性症

・多系統萎縮症

・糖尿病性腎症、糖尿病性網膜症、糖尿病性神経障害

・閉塞性動脈硬化症

・慢性閉塞性肺疾患

・両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

・関節リウマチ

・後縦靭帯骨化症

・脊柱管狭窄症

・骨折を伴う骨粗鬆症

・早老症

・がん末期
以上、16の疾病です。


これらの疾病に掛かっていると「項目2」のケースに該当し、介護保険での訪問看護を受ける事ができるようになります。介護保険と医療保険での訪問看護のサービスの内容は変わらないのですが、掛かる費用が変わってきます。医療保険と介護保険では負担額の違いが利用者の大きな負担になるのがポイントです。